不妊治療を気にする年齢ってあるのかしら

不妊に関わる見解を端的にいうと「卵巣の働きが活発であるかそうでないか」といった点があります。 某タレントが30歳を過ぎると羊水がどうのこうの・・・と不用意な発言を以前していましたが つまりは年齢が大きく関わっており、30歳を超えると卵巣の働きは徐々に下り坂になっていくのは事実のようです。 37歳前後で卵巣の働きは急に悪くなるようですから注意が必要です。若い時に妊娠ができたという事実があっても 時間がたって40歳以上になってしまうと多くの女性が妊娠しにくくなる、といったレポートもあります。 妊娠してこどもを生みたいと考えるご夫婦で性生活も行っているがなかなか妊娠できないといった期間が2年程度経過しているなら 不妊の可能性を考え早めに専門医でご相談して損はありません。

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不妊治療の費用に保険は適用されるのか

残念ながら不妊治療に対する健康保険は適用されないのが現状です。 政府は小子化を憂いているようなコメントをしているわりに不妊治療への取り組みが遅れています。。 健康保険が使えないなら民間保険を使いたいところ。 不妊治療を受ける前から、生命保険に医療特約がついてたり、アリコのような単品の民間医療保険に加入していれば 不妊治療に要する費用についてもいくぶん安心できるのでしょうが、そうした保険に加入しておらず、 かつ、既に病院にて検査や診察を受けられている方。残念ながらこえから民間の保医療険に申込みをしても 不妊治療の費用をカバーしてくれる保険会社は限定的になると思われます。これから費用がかかるとわかっていて加入を認める民間企業は少ないと思うのです。 不妊治療にかかるおおよその費用ですが ■体外受精が1回25万円以上 ■顕微鏡による受精は1回35万円程度  他にも精子や卵子の冷凍保存に数万円単位で費用がかかります。不妊治療だけではなく、病院で治療するとなると入院費や交通費等で想像以上に家計を圧迫します。 これから不妊の検査を考えてらっしゃる方は民間保険への加入も検討するといいとおもいます。

特定不妊治療助成制度と医療費控除のハナシ

不妊を治療するにあたり残念ながら現行では健康保険が適用されませんが、不妊治療の助成金として「特定不妊治療助成制度」なるものがあります。 特定不妊治療助成制度が適用されると不妊治療を病院で行った場合、体外受精と顕微鏡受精に助成金が適用される仕組みです。 特定不妊治療助成制度は地方自治体(各都道府県)によって内容がちがってきます。お住まいの役所でまずは確認しましょう。 残念ながら所帯所得が比較的高い方、具体的には所帯の年間所得から必要経費を差し引いた金額が650万円を超えているようですと 特定不妊治療助成制度を申請しても認可されないケースもあるようです。 東京都の場合、不妊治療助成で給付される額は最大で年間20万円です。体外受精は1回行うと25万円以上かかってしまいます。 やはり民間の保険の助けがないと正直厳しいですね。それと不妊治療のかかった費用は医療費控除の申請対象になります。 確定申告の際には医療費控除の申請を活用してください。 医療費控除の申請用紙は毎年1月前後に役所で配布されています。不妊治療の費用が記載された領収書が必要になるので 病院からもらった領収書とその際に要した交通費メモは必ず保管しておきましょう。

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Copyright © 2008 不妊治療費用の助成金と保険適用のハナシ